新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、日本国内でうつ病・うつ状態の人の割合が２倍以上に増加したことが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のメンタルヘルス（心の健康）に関する国際調査で確認されています。他の先進国でもパンデミック（大流行）以降、２～３倍に増えており、ＯＥＣＤは対策の強化を呼びかけています。
　調査によると、日本では、うつ病やうつ状態の人の割合は、新型コロナが流行する前は7.9％でしたが、2020年には17.3％と2.2倍になっています。米国は6.6％（2019年）から23.5％となり、3.6倍に、英国も9.7％（同）から19.2％と2倍以上に増加しています。特に、若い世代や失業者、経済的に不安定な人の間で深刻化しているようです。
　ＯＥＣＤは、精神疾患や精神的な不調に伴う経済損失は、治療費の負担や失業、生産性の低下などを含め、約6000億ユーロ（約79兆円）以上になると試算していましたが、コロナ禍のパンデミックで、約1兆5000億ユーロ（約198兆円）以上になることが懸念されることから、各国政府に適切な医療ケア、雇用対策の充実を急ぐよう求めています。
　また、うつ病やうつ状態から振戦（ふるえ）、動作緩慢、筋強剛（筋固縮）、姿勢保持障害（転びやすいこと）を主な運動症状とするパーキンソン病などに繋がる人が増えています。パーキンソン病は、大脳の下にある中脳の黒質ドーパミン神経細胞が減少し、ドーパミンの分泌量が低下してしまい、体が動き難くなり、ふるえが起こり易くなります。現時点でパーキンソン病の原因は解明されておりませんので、難病指定になっていますが、身体を動かす機会が減ることが原因の可能性が高いと言われています。
　経済的な損失も深刻かもしれませんが、原因不明で身体を自由に動かせなくなるような状態の方が増えるのは残念でなりません。新型コロナウィルス感染症の適切な対応が急がれます。
by　スカラー

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